ア.Ａが所有する甲土地上に，Ｂが無権原で乙建物を所有している。Ｂは，自ら乙建物の所有権保存登記をした後，乙建物をＣに売却してその所有権を移転した。この場合において，ＢからＣへの乙建物の所有権移転登記がされていないときは，Ａは，Ｂに対し，所有権に基づき乙建物の収去及び甲土地の明渡しを請求することができる。
イ.Ａが所有する甲土地をＡから賃借したＢは，甲土地上に建築した自己所有建物につき，Ｂの妻Ｃ名義で所有権保存登記をした。この場合において，Ａが甲土地をＤに売却してＡからＤへの所有権移転登記がされたときは，Ｂは，甲土地の賃借権をＤに対抗することができる。
ウ.Ａは，所有する甲土地のために，Ｂが所有する乙土地上に地役権の設定を受け，その旨の登記がされた。この場合において，Ａが甲土地をＣに売却してＡからＣへの所有権移転登記がされたときは，Ｃは，甲土地のための地役権をＢに対抗することができる。
エ.Ａは，Ｂが所有する甲建物を賃借してその引渡しを受けた。この場合，Ａは，Ｂに対し，当然に賃借権の設定登記を請求することができる。
オ.Ａは，所有する甲土地につき，Ｂを第一順位とする抵当権及び，Ｃを第二順位とする抵当権をそれぞれ設定し，その旨の登記がされた。この場合において，甲土地のＢの抵当権の被担保債権が消滅したときは，Ｃは，Ｂに対し，自己の抵当権に基づきＢの抵当権設定登記の抹消を請求することができる。