ア.Ａが未成年者であるＢに対して契約を解除する旨の通知書を発送したところ，Ｂがその通知書を受け取り，Ｂの法定代理人がその解除の意思表示を知るに至った。この場合，Ａは，その意思表示をもってＢに対抗することができる。
イ.Ａは，Ｂに対して契約を解除する旨の通知書を何度も発送したが，Ｂは，正当な理由なく，その受取を拒んだ。この場合，Ａがした解除の意思表示は，到達したものとみなされる。
ウ.Ａは，Ｂに対して契約を解除する旨の通知書を発送した後に死亡し，その後，その通知書がＢのもとに到達した。この場合，Ａがした解除の意思表示は，その効力を妨げられない。
エ.Ａは，Ｂに対して契約を解除する旨の通知を電子メールで発信したが，通信システムの不具合によりその通知はＢに到達しなかった。この場合，Ａがした解除の意思表示は，その効力を生ずる。
オ.Ａは，Ｂに対して契約を解除する旨の通知書を発送しようとしたが，Ｂの所在を知らず，公示の方法によって解除の意思表示をした。この場合，Ｂの所在を知らないことについてＡに過失があったとしても，Ａがした解除の意思表示は，その効力を生ずる。