ア.Ｃは、Ｂから質権設定の通知を受けるまでにＢに対して債権乙に係る債務を弁済していた場合であっても、これをもってＡに対抗することができない。
イ.債権譲渡登記ファイルに質権の設定の登記がされたときは、Ａは、Ｃ以外の第三者に対して質権の設定を対抗することができる。
ウ.Ａは、債権甲及び債権乙が共に弁済期にあるときは、債権甲の金額の範囲内でＣから債権乙を直接取り立てることができる。
エ.債権甲の弁済期より前に債権乙の弁済期が到来したときは、Ａは、Ｃにその弁済をすべき金額を供託させることができる。
オ.Ａの債権質の効力は、債権乙に係る利息には及ばない。