ア.Ａが将来発生すべき債権甲をＣに譲渡し、Ｂに対してその通知をした後、ＡＢ間で債権甲につき譲渡禁止の特約をし、その後債権甲が発生した。この場合には、Ｂは、Ｃに対し、Ｃがその特約の存在を知っていたものとみなして、債務の履行を拒むことができる。
イ.Ｃが譲渡禁止の特約の存在を知りながら債権甲を譲り受けた場合において、ＣがＢに対して相当の期間を定めてＣへの履行の催告をしたが、その期間内に履行がないときは、Ｂは、Ｃに対し、譲渡禁止を理由として債務の履行を拒むことができない。
ウ.Ｃが譲渡禁止の特約の存在を知りながら債権甲を譲り受け、その後Ｄにこれを譲渡した場合において、Ｄがその特約の存在について善意無重過失であったときは、Ｂは、Ｄに対し、譲渡禁止を理由として債務の履行を拒むことができない。
エ.債権甲が譲渡された場合には、Ｂは、債権甲の全額に相当する金銭を供託することができる。
オ.Ｃが、譲渡禁止の特約の存在を知りながら債権甲を譲り受けた場合において、Ｃの債権者Ｄが債権甲に対する強制執行をしたときは、Ｂは、Ｄに対し、譲渡禁止を理由として債務の履行を拒むことができない。