甲建物を所有するＸは，平成23年4月1日，甲建物を占有するＹに対して，所有権に基づき甲建物の明渡しを求める訴えを提起した。これに対してＹは，①Ｘは，平成21年4月1日に，Ａに対し，甲建物を期間3年，賃料月額10万円の約定で賃貸したが，事情があって，②平成22年3月1日に，ＸとＡが①の賃貸借契約を合意解除したところ，その後，Ｘから甲建物を借りて欲しいと依頼され，知人であることからやむを得ず，契約書は作成することなく，③同年4月1日に，ＹはＸとの間で甲建物を期間2年，賃料月額10万円の約定で賃借する旨合意し，その引渡しを受けたとして，Ｙには甲建物を明け渡す義務はない，と主張した。この事例に関する次の1から4までの各記述のうち，判例の趣旨に照らし誤っているものを2個選びなさい。