ア.ＸのＹに対する貸金返還請求訴訟において，Ｙに金員を貸与したのがＸではなくＺであることが明らかとなった場合には，Ｘの訴えは原告適格を欠くものとして却下される。
イ.ＸのＹに対する貸金返還請求訴訟において，訴訟物とされている貸金債権をＸが訴えの提起後にＺに譲渡したことが明らかとなった場合には，Ｘの訴えが原告適格を欠くものとして却下されることはない。
ウ.ＸのＹに対する筆界（境界）確定の訴えにおいて，Ｙが筆界に争いのある隣接土地の賃借人である場合には，Ｘの訴えが被告適格を欠くものとして却下されることはない。
エ.Ｘが，Ｚに対する売買代金債権を被保全債権として，ＺのＹに対する貸金債権を代位行使して，Ｙに対して提起した貸金返還請求訴訟において，ＸのＺに対する売買代金債権が存在しないことが明らかとなった場合には，Ｘの訴えは原告適格を欠くものとして却下される。
オ.株主Ｘの提起した株式会社の役員の解任の訴えにおいて，当該会社と解任対象とされた役員の双方を被告とした場合には，役員に対する訴えは被告適格を欠くものとして却下される。